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 生産性とは、インプット（投入）の量とアウトプット（産出）の量との関係を示すものです。企業でいえば、ヒト、モノ、カネ、情報などの経営資源を投入して、どのくらいの成果（付加価値）が得られたかということであり、経営資源の有効活用度合い示す重要な指標であるといえます。基本的な算式は、「アウトプット（産出）／インプット（投入）」で表すことができ、この値が大きければ大きいほど生産性が高い、つまり経営資源を有効に活用しているということになります。

　生産性を示す指標にはいろいろありますが、「ヒト」という経営資源に着目した「労働生産性」について把握してみましょう。

労働生産性（一人あたり付加価値額(円)）

＝付加価値／従業員数

 
限られた人員でどれだけの付加価値を生み出したかを測る指標だというわけです。

ここで、「付加価値」をどのように計算するかが課題となってきます。付加価値とは企業が新たに生み出した価値であり、企業が生産 あるいは販売した額から、それに関して消費された外部からの購入した価値を差し引いたものです。

 ここでは簡単に計算するため、付加価値を、製造業の場合は「加工高（売上高から材料費及び外注費を差し引いた額）」、非製造業の場合は「売上総利益」とします。

製造業の場合：

労働生産性（一人当たり加工高）（円）

＝（売上高‐材料費‐外注費）／従業員数

 　生産性指標の基準値は一概に言えませんが、目安として、中小企業の場合１，０００万円を超えていれば生産性が高い、つまり人的資源を有効に活用できているといえます。

　生産性を上げるためには、機械化や自動かも必要ですが、人材のやる気やチームワークが生産性に大きく影響するものです。また、社内調整など、直接付加価値を生まない仕事が多いと、生産性もあがりません。まさに、「ヒト＝人的資源」の活用度合いによって、成果が大きく違ってくるのです。

 【プラスアルファ】

労働生産性をさらに深く分析する

 　労働生産性をさらに深く分析するならば、労働分配率をみるといいでしょう。労働分配率とは、付加価値の中からどのくらいの割合で人件費に回されているかを示すものです。

業種等によって差異がありますが、これが６０%を超えると、企業の収益は厳しくなるといわれています。

 労働分配率（％）＝人件費／付加価値額

 この指標は、企業から見た良否と従業員から見た良否が違ってきます。すなわち、企業の収益を考えれば労働分配率が低いほど良く、従業員かみれば、高いほどよいことになります。（あくまで短期的に見るとということですが）

しかし、お互いが対立するものではなく、労働生産性の向上させることで人件費の絶対額を確保しながら、労働分配率の低下を目指すことが、企業と従業員の双方にとって最善の道なのです。

 ちなみに

設備投資の生産性は

　ヒトではなく、設備の生産性をみることもできます。設備の生産性を測る指標としては、設備投資効率（機械投資効率）があります。

 設備投資効率（機械投資効率）（回）＝付加価値／設備資産